新型コロナウイルスの感染拡大でサッカーのJリーグが中断し、各クラブは興行収入を得られず厳しい経営を迫られる中、
J1鳥栖は昨季の最終（当期）損益が20億1400万円の赤字だったと発表した。
以前からの経営課題が表面化した格好だが、無観客試合でリーグが再開される可能性もあり、事態は深刻化しそうだ。
「天文学的数字の赤字を出しているので、存続危機という言葉が似合うのか、明日があるのかということです」。
26日、2019年度（19年2月～20年1月）決算を報告した株主総会後にオンラインで記者会見した鳥栖の竹原稔社長は苦しい胸の内を語った。
赤字は2期連続で、18年度の5億8100万円から大幅に膨らんだ。
原因は、積極補強とスポンサーの撤退だ。Jリーグが公表する18年度までのクラブ経営情報によると、
鳥栖は14年度の営業収益がJ1の18クラブ中17位の18億8500万円で、支出に占める人件費は14位の11億7600万円だったが、
18年夏に元スペイン代表のフェルナンドトーレスや元日本代表の金崎夢生らを獲得。
18年度の営業収益はJ1で9位の42億5700万円に、人件費は6位の26億7000万円に増えた。
竹原社長は「ビッグスポンサーに出合い、一度優勝してみようというフェーズに乗り人件費を上げていった」と語る。
今回発表した19年度は営業収益が25億6100万円。このうち広告収入は大口スポンサーの撤退などが響き、前年度の約3分の1となる8億1000万円に減った。
人件費は高額年俸や複数年で償却する移籍金などで24億2700万円あり、支出全体は36億6900万円。
「スポンサー撤退により人件費が追いつかない状態がこの2年続いた」と竹原社長は説明し、20年度は人件費を半減させ、11億6900万円とした。
Jリーグは近年、拡大路線を歩んできた。転機となったのは、動画配信サービス「DAZN」（ダゾーン）を配信する
英パフォーム・グループと結んだ、17年度から10年間で2100億円の大型放映権契約だ。
J1の平均営業収益は16年度の36億4000万円から18年度は47億5500万円へと増え、
リーグからの配分金はJ1総額40億4200万円から87億5900万円へと倍増した。
海外から大物選手が次々に加入し、ダゾーンの日本誘致に関わった楽天の三木谷浩史会長兼社長が会長を務める神戸には元スペイン代…
https://mainichi.jp/articles/20200429/k00/00m/050/178000c
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